「病院薬剤師は辞める人が多い」——薬学部の学生時代から、あるいは就職してから、そんな話を耳にしたことがある人は少なくないはずです。実際に病棟を回りながら、「この働き方をあと何年続けられるだろう」と考えたことがある方もいるでしょう。

この記事では、厚生労働省の統計や薬剤師確保に関する公的な調査をもとに、データで言えること・言えないことを切り分けながら、病院薬剤師の離職の実態と、現場で語られている理由を整理します。感じ方は人それぞれですし、病院薬剤師という仕事にやりがいを持って長く働いている方も大勢います。あくまで「自分の状況を客観的に置いてみるための物差し」として読んでいただければと思います。

なお、本記事には転職サービスに関する紹介(アフィリエイトリンクを含む場合があります)が含まれることがあります。特定の1社を推奨するものではなく、比較の観点をお伝えする目的で掲載しています。

まず前提:「病院薬剤師の離職率は高い」は統計で確かめられるのか

先に、いちばん大事な注意点をお伝えします。「病院薬剤師」という職種単位の離職率を継続的に集計した公的統計は、現時点では存在しません。そのため、よく引用される数字はいずれも代理指標か、限定的な調査結果です。順に見ていきます。

(1)産業大分類「医療,福祉」の離職率

厚生労働省「雇用動向調査」では、産業大分類ごとの離職率が公表されています。令和6年(2024年)調査では、産業計の離職率は常用労働者計で14.2%でした。「医療,福祉」はこれと大きくかけ離れた水準ではありませんが、常用労働者計・一般労働者・パートタイム労働者のどの区分を見るかで数値が変わり、区分によっては産業計を上回る値も示されます。「医療・福祉は離職率が高い/低い」と一言で言い切れる構造にはなっていません。

さらに重要なのは、「医療,福祉」が病院だけでなく介護、保育、社会福祉事業までを含む大分類だという点です。この数字は病院薬剤師の離職率を示すものではなく、あくまで周辺の参考値として扱う必要があります。本記事でも、これをもって「病院薬剤師の離職率は高い/低い」と結論づけることはしません。

(2)薬剤師確保に関する調査(病院単位のアンケート)

もう少し職種に近いデータとして、厚生労働省の補助事業として実施された薬剤師確保に関する調査(報告書は「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会」等の資料として公表)があります。この調査では、回答した約1,400病院のうち約半数が「自院の薬剤師の離職率は5%未満」と回答し、「10%未満」まで含めると全体の約3分の2にのぼりました。

ただし、この数字の読み方には注意が必要です。

  • これは「施設単位の回答分布」であって、薬剤師個人ベースで算出した離職率ではありません。全国の病院薬剤師のうち何%が離職したか、を示す数字ではないということです。
  • アンケート調査であるため、回答した施設に偏りがある可能性があります(人員体制や労務管理が整っている病院ほど回答しやすい、という方向のバイアスは一般に起こりえます)。
  • 報告書によって実施年度・回収率の表記が異なる場合があるため、引用の際は原典の該当ページで実施年度・対象・回収率をご確認ください。

それでも、「病院薬剤師が次々に辞めていく」という漠然とした印象と、施設側の自己申告の間にはそれなりのギャップがあることは読み取れます。

ではなぜ「辞める人が多い」と感じるのか

同じ調査では、病院薬剤師の離職者の年代内訳として20代が32.9%、30代が30.8%と、若手・中堅で6割以上を占めていました。

ここも読み方に注意が必要です。これは「離職した人のうち、どの年代が何%か」という構成比であって、「年代別の離職率」ではありません。病院薬剤部はもともと若年層の在籍比率が高い職場もあり、在籍者の年代構成と比べない限り、「若手が辞めやすい」と断定することはできません。言えるのは「離職者の内訳としては若手・中堅が多い」というところまでです。

そのうえで、この年代の異動が構造的に起こりやすい背景は指摘できます。20〜30代は結婚・出産・育児・パートナーの転勤といったライフイベントが集中する時期であり、同時に「どの領域を専門にするか」を決めるキャリア形成期でもあります。個人の忍耐や適性の問題というより、ライフステージとキャリア設計に伴う移動と捉えるほうが実態に近いでしょう。

そして、辞めるのが同期や後輩といった距離の近い人であるほど印象に残ります。離職の「量」よりも「見えやすさ」が、体感を作っている面はありそうです。

もう一つの背景:構造的な人手不足

離職理由を読み解くうえで、避けて通れないのが病院薬剤師の人員構造です。

  • 厚生労働省が示した薬剤師の「偏在指標」では、病院薬剤師について全国平均0.80、47都道府県すべてで1.0を下回るという結果が示されています。この指標は令和5年(2023年)6月に厚労省から示されたもので、算出の基礎となる統計はそれ以前の年次(医師・歯科医師・薬剤師統計等)にもとづきます。報道等で2025年に取り上げられた際も、基準となる指標自体はこの時点のものです。
  • 薬剤師総数は増えている一方で、その伸びの多くは薬局薬剤師によるもので、病院薬剤師の増加ペースは相対的に緩やかである、という傾向が「医師・歯科医師・薬剤師統計」の年次推移から指摘されています(具体的な増加人数は比較する年次の取り方で変わるため、本記事では傾向のみを示します)。
  • 医療機関では、薬剤師を募集しても採用に至らないケースが少なくない、という声が業界団体の資料等で繰り返し示されています(採用充足率の具体的な数値については、定義や調査主体によって差があるため本記事では引用を控えます)。

「辞める人が特別多い」というより、辞めた分を補充しにくく、残った人の負担が増えやすい構造があると考えられます。これが、次に挙げる離職理由のいくつかと関連している可能性があります。

病院薬剤師の離職で語られる7つのテーマ

ここからは、各種の調査やアンケート、現場からの発信で繰り返し登場するテーマを7つに整理します。

はじめにお断りしておくと、病院薬剤師の離職理由を項目別に集計した公的統計はなく、以下に順位や頻度の意味はありません。民間の転職支援会社等が実施したアンケートは参考になりますが、対象が「転職を検討・実行した人」に偏るため、在職者全体の実感を代表するものではない点にご留意ください。以下は「そうした声が語られている」という水準の整理として読んでください。

1. 業務量・責任と給与水準のバランス

薬剤師向けの転職理由アンケートでは、給与・待遇に関する項目が上位に挙がることが多く報告されています。

金額面の目安としては、中央社会保険医療協議会「医療経済実態調査」で一般病院の常勤薬剤師の平均年収が示されており、直近の複数回次でおおむね560万〜590万円台(賞与を含む年収ベース)の水準が報告されています。回次によって数値が異なるため、比較の際は同じ回次同士で見る必要があります。

もっとも、語られる不満の中心は金額そのものより、「担っている業務の幅・責任に対して、給与の伸びしろが見えにくい」という感覚にあるようです。病棟業務、チーム医療への参加、無菌調製、DI業務、実習生指導まで担いながら、給与は病院全体の人事・給与制度の枠組みの中で決まるため、個別に動かしにくいとされます。この構図がモヤモヤの背景にあるという指摘は少なくありません。

2. 当直・夜勤・オンコールによる生活リズムへの影響

24時間稼働する病院では、薬剤部も当直や宿直、オンコール対応を担うことが一般的です。体制は施設によってかなり異なりますが、日勤の延長で当直に入る運用が残る施設もあります。

体力的な負荷に加えて、「平日の日中に予定を入れにくい」「家族と生活時間が合わない」といった生活面の影響を挙げる声があります。ライフステージの変化と重なる時期には、この負担が相対的に大きく感じられることがあるでしょう。

3. 人員不足による残業と「休みにくさ」

欠員が出ても補充まで時間がかかれば、その間の業務は既存メンバーで分け合うことになります。有給を取りたくても代わりを立てにくい、体調を崩しても休みづらい、という声は現場からの発信で繰り返し見られます(ただしこれは施設の人員配置や応援体制に大きく左右され、すべての病院に当てはまるものではありません)。

2024年から医師の時間外労働上限規制が本格的に適用され、タスクシフト/タスクシェアの一環で薬剤師が担う業務が広がっています。職能が評価されている前向きな側面がある一方、人員が増えないまま業務範囲だけが広がれば負担感が先に立つ、という指摘もあります。

4. 教育体制やキャリアパスへの不安

教育体制は施設によって大きく異なります。研修プログラムや指導担当者の配置が手厚い病院がある一方、教育に割ける人員が限られ、早い段階から一人で判断を求められたという声もあります。

ここで注意したいのは、教育体制の充実度は病院の規模と必ずしも一致しないということです。小規模でも指導体制やローテーションを丁寧に設計している病院は多く、逆に大規模でも部署によって差が出ることがあります。「規模」ではなく「その施設の体制」を個別に確認する視点が現実的でしょう。

また、経験を積んだ層からは「専門・認定薬剤師を取得したが、給与や役割への反映が見えにくい」「上位ポストが埋まっていて役割が変わらない」といったキャリアの頭打ち感が語られることがあります。入口と出口の両方で、キャリア上の不安が生じうる職場と言えます。

5. 責任の重さと、緊張を伴う環境

抗がん剤の調製、ハイリスク薬の管理、持参薬鑑別、疑義照会——いずれも一つのミスが患者さんの安全に直結します。この緊張感はやりがいの源泉であると同時に、長期にわたれば消耗につながることもあると語られます。インシデントの経験をきっかけに働き方を見直す人もいます。

6. 多職種連携のなかでの立ち位置・人間関係

薬剤師向けの転職理由アンケートでは、人間関係も上位に挙がる常連の項目です。病院は医師・看護師をはじめ多職種が関わる組織で、そのなかで薬剤師としての意見をどう伝えるかに苦労する場面があるという声があります。

また、薬剤部の人員規模は施設によって大きく異なり、少人数の部署ではメンバー間の相性が働きやすさに与える影響が大きくなりやすいという指摘もあります。もちろん、少人数だからこそ意思疎通がしやすく働きやすいという声もあり、一概には言えません。

7. 結婚・出産・介護などライフイベントとの両立

当直や残業を含む働き方は、育児や介護との両立が難しくなる場面があります。近年の調査では、転職理由として「ワークライフバランス」を挙げる薬剤師が増えているという指摘もあります。これは病院という職場を否定して辞めるというより、ライフステージに合わせて働き方を選び直すという性格の移動と捉えられます。

補足:記事に出てくる用語の整理

  • 病棟薬剤業務:薬剤師が病棟に常駐・訪問し、持参薬の確認、投薬設計への助言、副作用モニタリングなどを行う業務。診療報酬上は「病棟薬剤業務実施加算」として評価されます。
  • 無菌調製:クリーンベンチや安全キャビネットを使い、高カロリー輸液や抗がん剤などを無菌環境で調製する業務。
  • DI業務:Drug Information の略。医薬品情報を収集・評価し、院内の医療者からの問い合わせに応える業務。
  • チーム医療(AST/NST/ICT など):抗菌薬適正使用支援チーム、栄養サポートチーム、感染制御チームなど、多職種で構成される院内チーム。薬剤師が中核を担う場面が多い領域です。
  • 偏在指標:必要とされる業務量に対して薬剤師がどれだけ配置されているかを表す指標。1.0を下回ると不足を意味します。
  • ベースアップ評価料:医療従事者の賃上げ原資を確保するために設けられた診療報酬上の評価。

2026年の今、制度面は動いているが「反映は施設ごと」

病院薬剤師の処遇をめぐる環境は、制度面では変化の途中にあります。

2026年度の診療報酬改定では、病棟薬剤業務実施加算について区分の再編が行われ、上位区分(加算1・300点)が設けられました。ここで押さえておきたいのは、この上位区分が薬剤総合評価調整加算や退院時薬剤情報管理指導料に関する実績要件を満たす施設に限られるという点です。つまり「すべての病院の薬剤部の収入が自動的に増える」わけではありません。あわせて、賃上げを目的としたベースアップ評価料についても見直しが行われています。

制度上、処遇改善に充てうる原資が手当てされる方向にあるのは確かですが、それが個々の病院で給与や人員配置にどう反映されるかは、施設ごとに差が出ると考えられます。「業界全体が良くなるのを待つ」よりも、「自分の職場ではどう反映されるのかを確認する」ほうが現実的でしょう。上司や事務部門に、加算の算定状況や賃金への反映方針を確認してみることは、辞める・辞めないを決める前の具体的な一手になります。

辞める前に整理しておきたい5つの問い

離職理由を並べると「やっぱり大変な仕事だ」と感じるかもしれませんが、同じ環境でも、しんどさの感じ方は人によって大きく異なります。判断の前に、次の5つを書き出してみることをおすすめします。

  • 不満の中心はどれか — 給与か、時間か、人間関係か、キャリアか。複数あるなら優先順位をつける。
  • それは職場固有か、職種共通か — 部署異動や施設の変更で解決しうるのか、業態を変えないと解決しにくいのか。
  • 変えられる余地はあるか — 当直回数、担当病棟、時短勤務など、交渉・申請で条件が動く場合があります。
  • 失いたくないものは何か — 臨床経験、チーム医療への参加、専門資格の維持。これらを手放さずに済む選択肢もあります。
  • 期限を決めているか — 「半年様子を見て、変わらなければ動く」と決めておくと、判断を先送りし続けずに済みます。

選択肢を知ったうえで決める:病院薬剤師のキャリアの広がり

薬剤師免許は、比較的キャリアの選択肢が広い資格です。病院以外の主な進路には次のようなものがあります。なお、下記はいずれも一般的な傾向にすぎず、実際の勤務時間・給与・業務内容は企業・店舗・施設によって差が大きい点はご留意ください。

  • 調剤薬局:営業時間が定まっている店舗では勤務時間が読みやすい一方、在宅医療や夜間・휴日対応に力を入れる薬局では時間外の対応が生じることもあります
  • ドラッグストア(調剤併設):接客やOTC対応の比重が増えます。給与水準は企業・地域・役割によって幅があります
  • 製薬企業(MR・学術・DI・安全性情報):臨床経験を活かせる職種があります
  • CRO/SMO(治験関連):CRA・CRC として医薬品開発に関わります
  • 公務員(保健所・行政)、大学・研究機関
  • 他の病院への移籍:同じ病院薬剤師でも、規模・診療科構成・当直体制・教育制度によって働き方は大きく変わります

見落とされがちなのが最後の選択肢です。「病院薬剤師という仕事が合わない」のか「今の病院の体制が合わない」のかは別の問題で、前述の調査でも自院の離職率の回答には施設間でばらつきが見られました。

情報収集の手段を比較する観点

転職サービスを使う場合、大きく分けて次のようなジャンルがあります。

  • 薬剤師特化型エージェント:業界事情に詳しく、非公開求人を扱う場合がある
  • 医療・介護分野全般の求人サイト:求人数が多く、自分のペースで検索できる
  • 総合型の大手エージェント:製薬企業やCROなど、異業種への転換で選択肢が広がる場合がある

どれか1つが優れているというより、目的によって向き不向きが分かれます。病院間の移籍なら業界特化型、異業種への転身なら総合型も併用、まだ迷っている段階なら求人サイトで相場観をつかむ——といった使い分けが考えられます。複数に登録して提案内容を比べることは、判断材料を増やすうえで一つの方法です。

登録することと転職することはイコールではありません。求人条件や年収の相場を把握しておくと、「今の職場に残る」という選択をする場合にも、比較したうえでの判断ができます。

まとめ

  • 病院薬剤師という職種単位の離職率を示す公的統計はなく、「離職率が高い/低い」を断定できるデータは存在しない
  • 産業大分類「医療,福祉」の離職率は参考値にとどまり、介護・保育等を含むため病院薬剤師の実態を示すものではない
  • 病院向けアンケートでは約半数の施設が自院の離職率を「5%未満」と回答しているが、これは施設単位の分布であり個人ベースの離職率ではない
  • 離職者の内訳としては20〜30代が6割以上を占めるが、これは構成比であって年代別離職率ではない。ライフイベントやキャリア形成に伴う移動という構造要因が背景にあると考えられる
  • 背景には、偏在指標で全都道府県が1.0を下回るという構造的な人員不足がある
  • 語られる離職理由は、業務量と給与のバランス、当直・夜勤、人手不足による休みにくさ、教育・キャリアの不安、責任の重さ、多職種連携のなかでの立ち位置、ライフイベントとの両立
  • 2026年度改定で処遇改善に充てうる原資は増えたが、上位区分には実績要件があり、反映のされ方は施設差が大きい
  • 判断の前に、不満の中心・職場固有か否か・交渉余地・期限を整理しておくと、後悔しにくい

最後に一点だけ。ここで挙げた離職理由は、「病院薬剤師の多くが辞めたがっている」ことを意味するものではありません。同じ環境でも、チーム医療のなかで薬の専門家として働けることに強いやりがいを感じ、長く活躍している方が多くいます。感じ方には大きな個人差があります。この記事のデータは、あなた自身の状況を客観的に眺めるための一つの座標軸として使ってください。

参考にした主な公的統計・公的資料

※以下は本記事が根拠として参照した一次資料・公的資料です。本記事内のアフィリエイトリンク(転職サービスの紹介)とは無関係であり、リンク先から報酬を得るものではありません。

  • 厚生労働省「令和6年 雇用動向調査結果の概要」 https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/25-2/index.html
  • 厚生労働省「薬剤師確保のための調査・検討事業 報告書」 https://www.mhlw.go.jp/content/11121000/000963766.pdf
  • 厚生労働省「薬剤師確保対策」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/yakuzaishikakuho.html
  • 厚生労働省「薬剤師の需給動向把握事業における調査結果概要」 https://www.mhlw.go.jp/content/11121000/000788085.pdf
  • 厚生労働省事務連絡「薬剤師偏在指標等について」(令和5年6月) https://www.jshp.or.jp/content/2023/0612-4.pdf
  • 日本病院薬剤師会「病院薬剤師確保の取組みの手引き(Ver 2.0)」 https://www.jshp.or.jp/content/2025/0317-7-2.pdf
  • 中央社会保険医療協議会「医療経済実態調査(医療機関等調査)報告」(病院常勤薬剤師の平均年収)

参考にした業界メディア・民間調査

※以下は民間企業が運営するメディアおよび同社が実施した調査です。公的統計とは性質が異なり、対象者の偏り(転職検討層が中心である等)を含む可能性があります。本記事は下記の記述を「そうした声がある」という水準で参照しており、断定の根拠としては扱っていません。また、これらは参考リンクであり、アフィリエイトリンクではありません。

  • CBnewsマネジメント「病院薬剤師 全都道府県で不足」(2025年) https://www.cbnews.jp/news/entry/20250910150753
  • 薬事日報「【2026年度改定】病棟薬剤業務実施加算1(300点)」 https://www.yakuji.co.jp/entry130725.html
  • マイナビ薬剤師「薬剤師の離職率は?主な退職理由や長く働ける就職・転職先の選び方を解説」 https://pharma.mynavi.jp/knowhow/preparation/turnover-rate/
  • ジョブメドレー「薬剤師の離職率は?薬局と病院の離職状況や退職理由を紹介」 https://job-medley.com/tips/detail/38894/
  • メディカルサポネット「薬剤師600人のリアル 労働・雇用実態調査『薬剤師白書2023年度版』」 https://medical-saponet.mynavi.jp/news/industry/detail_yakuzaishi-hakusyo2023/